01
悩み｜避難所へ行くか、自宅に残るかを一律には決められない
避難とは難を避けることで、安全な場所にいる人が必ず避難所へ行くものではありません。一方、自宅という理由だけで安全とも限りません。洪水、土砂災害、津波、地震など災害の種類ごとに、場所と建物の条件を確認します。
在宅避難は、自宅が安全な場合の選択肢です。建物に危険がなく、ハザードマップ上のリスクを許容でき、トイレ・水・温度・医療などの生活条件を維持できるかを確認します。一つでも判断できない重大な危険があれば、自治体の避難情報に従い、明るいうちに安全な場所へ移ることを優先します。
02
計算｜点数ではなく、5項目のAND条件で確認
これは採点表ではありません。重大な危険を別の項目の良さで相殺しないため、掛け算の形で考えます。地震後の建物安全や警戒区域など、自分で判断できない項目は自治体・消防などの案内を優先します。
CALCULATION在宅避難候補 = 建物の安全 × 災害リスクの確認 × 生活継続 × 温度・健康 × 情報・支援
| 確認項目 | 在宅避難を考えられる状態 | 危険の例 |
|---|---|---|
| 建物 | 大きな損傷、火災、倒壊のおそれがない | 傾き、亀裂、落下物、ガス臭 |
| 場所 | 災害別ハザードを確認済み | 土砂・津波・家屋倒壊等氾濫想定 |
| 生活 | 安全な水、トイレ、食品を確保 | 排水不能、衛生悪化、孤立 |
| 温度・健康 | 暑さ寒さと個別のケアに対応 | 停電猛暑、医療電源の停止 |
| 情報・支援 | 避難情報と支援先を確認できる | 通信断、移動手段なし |
03
比較｜指定緊急避難場所と避難所は役割が違う
指定緊急避難場所は、洪水、土砂災害、津波など災害の種類ごとに指定されます。滞在生活をする指定避難所と同じ場所とは限りません。自宅から近いという理由だけで選ばず、災害別の指定と開設情報を確認します。
04
選び方｜自宅以外の候補を2つ持つ
- 自治体のハザードマップで自宅の災害種別リスクを確認する
- 指定緊急避難場所が何の災害に対応するか見る
- 親族・知人宅、宿泊施設など分散避難先も決める
- 乳幼児、高齢者、ペット、医療機器の条件を先に確認する
- 夜間や悪天候になる前に移動できる基準を家族で決める
05
注意点｜土砂災害・津波・家屋倒壊のおそれを軽視しない
内閣府の避難情報ガイドラインは、安全な自宅等での屋内安全確保に条件を設けています。土砂災害や津波は家屋が倒壊するおそれがあるため、原則として立退き避難が必要です。実際の避難は自治体の避難情報、気象情報、周囲の状況を優先してください。
出典・計算根拠
数値は下記の一次情報を優先して整理しています。リンク先の最新情報も確認してください。
本記事は一般的な情報提供を目的とし、医療・製品安全・避難の個別判断を代替しません。